RATING ANALYZE / GUIDE

用語解説

点数・割合・状態の読み方を、短くまとめました。

まずは3つの割合を確認

算出率は「計算できた割合」、点数確定率は「最終点が決まった割合」、業種カバー率は「その業種の何銘柄を扱っているか」です。

例:100銘柄に各1件の対象発表があり、1銘柄だけ100点確定なら、確定率は1%。集計点と一緒に、対象件数・算出銘柄数を確認します。

基本・株価

レーティング
証券会社の投資判断。「買い」「中立」などの原文を保存します。このレポートの点数は、数値の目標株価への到達を評価します。
目標株価(T)
発表に記載された株価の目標値。株式分割がある場合は、日足と同じ価格尺度に換算した値で比較します。
基準株価(P0)
目標の方向や進捗を測る出発点。現在の時刻なし原本では、発表の前営業日の終値を使います。
方向:UP / DOWN / FLAT
目標株価が基準株価より高ければUP、低ければDOWN、同額ならFLAT。レーティングの格上げ・格下げとは別の区分で、FLATは採点対象外です。
目標距離・目標距離帯
基準株価から目標までの離れ具合(|T−P0| ÷ P0)。5%未満・5%以上10%未満・10%以上20%未満・20%以上に分けます。
33業種・セクター
銘柄の事業分野の分類。現在の上場銘柄一覧の33業種を使用し、不明な場合は補助資料を参照します。
日足・OHLC
1営業日の始値・高値・安値・終値。到達判定はUPなら高値、DOWNなら安値を使い、未到達の進捗は終値で測ります。

日付・観測期間

発表・イベント
銘柄・証券会社ごとの個別の発表。各発表に期限を持たせ、新しい発表で古い期限を延長しません。完全一致の重複取得は統合します。
評価基準日as_of
この日までを対象に分析する日付。再集計時の基準であり、全銘柄の価格がこの日まで揃っていることを意味しません。
価格確認上限price_cutoff
価格を参照してよい最終営業日。休日や当日の日足確定前は、それ以前の営業日になります。
観測開始・経過営業日
到達を調べ始める日と、そこから経過した取引日数。開始日を1日目と数え、現在の時刻なし原本は発表の翌営業日から観測します。
3暦月期限・営業日期限
発表日の3か月後の同日(存在しない日は月末)が3暦月期限。休場日なら直前の営業日を判定期限にします。
初回到達日・到達営業日数
観測期間内に初めて高値・安値が目標に届いた日と、観測開始からその日までの営業日数。途中に欠測がある場合は初回を確定できないことがあります。
終値初回到達・期限後到達
終値初回到達は終値で目標に届いた最初の日。期限後到達は3か月を過ぎてからの到達で、3か月の確定点は変更しません。
価格確認終端evaluated_through
個別案件の評価で確認した期間の終端。確認した区間にも欠測があり得るため、価格データ充足率も確認します。

点数・比較時点

確定点・主スコア
3か月以内に到達した場合は初回到達までの日数で確定。未到達は期限を迎え、必要データが揃ってから期限終値の進捗で確定します。
現在の参考点・途中評価
確定済み案件は確定点、未到達案件は「今日を期限と仮定した点数」。観測が1営業日以上経過した案件で計算し、将来の最終点の予測には使いません。
5・20・40営業日の成績
各日数を経過した発表を、その日までの結果で比較します。未到達はその日の終値で参考点を計算。早く到達していても比較日数を迎えるまでは集計しません。
進捗率
目標に向かって終値が進んだ割合(終値−P0)÷(T−P0)。目標と同じ終値なら100%、基準から逆方向へ動けば負になります。
最終点の上限・範囲
今後取り得る確定点の下限~上限。到達が遅くなるほど上限が下がり、確定済みは上下限が一致します。未計算は広い範囲を残し、確率や信頼区間は表しません。
参考点(銘柄均等)
同じ銘柄の発表を銘柄内で平均し、その後、銘柄を同じ重みで平均します。繰り返し発表の多い銘柄への偏りを抑えます。
3か月平均点・発表平均
各発表を1件ずつ同じ重みで平均した点数。3か月の成績画面では、期限を迎えた有効採点案件の発表平均を表示します。
最終平均の範囲
対象案件の最終点の下限・上限を、それぞれ銘柄均等で平均した範囲。観測開始前の案件も含み、レーティングのない銘柄は含みません。
正式順位
3か月期限到来後の有効採点が30件以上・5銘柄以上の区分を平均点で順位付けします。この件数基準だけで統計的信頼性は保証されません。
集計点保留・算出部分の平均
途中評価は比較対象に未計算があるか、算出5銘柄未満なら集計点を保留。「確認」には計算できた部分の平均を残しますが、対象全体の点数として扱いません。
配点表:到達の速さと、未到達時の終値進捗
条件点数
1~5営業日で到達100
6~20営業日で到達90
21~40営業日で到達80
41営業日以降、3か月期限内に到達70
未到達・終値進捗80%以上40
未到達・終値進捗50%以上80%未満30
未到達・終値進捗0%以上50%未満20
未到達・終値進捗が負0

未到達の配点は、途中評価なら選択時点、確定点なら3か月期限の終値を使います。配点はこの分析の評価規則で、利益や売買の勝率を示すものではありません。

割合・母数

対象発表・比較対象
対象発表は集計期間内の数値目標がある採点対象(要確認を含む)。比較対象はそこから選択した観測日数・期限を迎えた発表を選んだものです。
算出率(件数)
点数を計算できた発表数 ÷ 比較対象の発表数。開始待ち・日数未経過を分母から外し、未計算件数は別に表示します。
点数確定率(件数)
確定点がある発表数 ÷ 対象発表数。3か月を待たずに到達した案件も確定に含みます。参考点だけが出ている案件は未確定です。
到達率(件数)
選択時点までに到達した発表数 ÷ その時点の点数を計算できた発表数。未計算の発表は含まれないため、算出率と一緒に確認します。
算出銘柄 / 対象銘柄
点数を計算できた銘柄数 / レーティングの対象銘柄数。同じ銘柄の発表が複数あっても、銘柄数では1銘柄と数えます。
業種カバー率
対象銘柄のうち現在の業種一覧に載る銘柄数 ÷ その業種の一覧全銘柄数。業種全体の何割を扱っているかを示し、レーティングのない銘柄に0点は付けません。
観測期間経過
観測開始から経過した営業日数 ÷ 期限までの予定営業日数。集計では計算可能な案件の割合を平均し、観測時間の進み具合を示します。
価格データ充足率
有効な日足を確認できた営業日数 ÷ 経過した観測営業日数。欠けている日を「値動きなし」や「未到達」と推定しません。

状態・保留理由

期限内到達HIT
3か月以内の初回到達を確認でき、個別点が確定した状態。正式な3か月順位への集計は期限到来後です。
観測中WATCHING
期限前で、まだ到達を確認していない状態。必要データがあれば現在や規定営業日の参考点を計算します。
3か月未達MISS
期限までの観測に必要なデータが揃い、到達しなかったと確定した状態。
データ不足・要確認DATA_INCOMPLETE
価格の欠測・不正値、目標の補正根拠不足、再掲か新規発表か不明などにより、採点を確定できない状態。
初回到達日不明HIT_FIRST_DATE_UNCERTAIN
到達した観測値はあるものの、それ以前に欠測などがあり、初回到達の日数を確定できない状態。
観測打ち切りCENSORED
上場廃止などの明示的な根拠により、期限まで観測できない状態。価格の欠測だけで打ち切りとは判定しません。
対象外EXCLUDED
数値目標なし、無効な目標値、FLATなど、採点条件を満たさない案件。平均点や確定率の対象に含めません。
観測開始待ち・日数未経過
開始待ちは観測営業日がまだ0日。日数未経過は、選んだ5・20・40営業日または3か月期限にまだ達していない案件です。
未計算・「—」・null
値が未確定、計算不能、または該当なしであることを示します。0点・0%とは区別し、理由や対象件数を併せて表示します。

データ・英語表記

時刻精度date_only / timestamp
date_onlyは発表日だけ、timestampは発表日時まで分かること。定時取得の11:45・16:15を発表時刻の代用にはしません。
観測方式DAILY_CONSERVATIVE
発表の翌営業日から日足で観測する方式。発表当日の値動きを使わない、現在の原本に適用している方法です。
分足から日足への観測INTRADAY_THEN_DAILY
発表後と確認できる分足を使い、その後を日足で観測する方式。現在の時刻なし原本では使用していません。
基準価格の代用PREV_CLOSE_PROXY
発表直前の価格が分からないため、前営業日の終値を基準株価に使っていることを表します。
業種分類の時点current_snapshot / current_snapshot_fallback / unknown
現在の一覧による分類 / 現在の補助資料による分類 / 不明。過去の発表当時の業種を復元したものではありません。
据え置き確認confirmed / not_reiteration / unknown
根拠付きの据え置き発表 / 目標変更の確認 / 未確認。据え置きや同一目標の再掲載は、独立した発表か確認できるまで採点を保留する場合があります。
株式分割調整adjusted_latest
日足と目標を同じ分割後の単位に揃える補正。原文の目標と比較用の目標が異なる場合があります。配当はこの補正に含みません。
過去時点の再現point_in_time_guaranteed = false
価格の参照期間は評価基準日までに制限しますが、現在の訂正済み原本・業種情報を使うため、当時の情報一式の完全な再現は保証できないという表示です。
原文・根拠provenance
判定を確かめるために残した元の発表文、出典ファイル名・行番号など。「確認」内の「原文・根拠・全項目」で参照できます。
表示対象TSV
現在の絞り込み・比較時点・表示区分を、タブ区切りの表として保存します。ページ分割されていても表示対象の全行を含みます。